二子玉川駅のまわりのハザードマップ。洪水・高潮・土砂を半径300mで集計
二子玉川駅(世田谷区)の位置から半径300mの範囲を、ハザードマップポータルサイトの11種類の想定で集計した。数字はすべて公的なデータを機械的に集計した結果で、順位や点数は付けていない。
このページの要点
- 洪水(想定最大規模)は、半径300m内に該当あり:浸水深 5〜10m・床上浸水の目安(範囲の約59%)。
- 11種類の集計は「該当 5」。洪水(想定最大規模)以外で該当があるのは、洪水(計画規模)、浸水が続く時間(洪水・想定最大規模)、家屋倒壊(氾濫流)、家屋倒壊(河岸侵食)。
- 高潮は、半径300m内にハザードマップ上の表示なし。津波は、半径300m内にハザードマップ上の表示なし。土砂災害(土石流・急傾斜地・地すべり)は、半径300m内にハザードマップ上の表示なし。
11種類の判定(半径300m)
駅の位置から半径300mの円の中で、各ハザードマップの区域がかかる割合と、もっとも深い(強い)区分を並べた。
| 種類 | 半径300mの判定 | 備考 |
|---|---|---|
| 洪水(想定最大規模) | 半径300m内に該当あり:浸水深 5〜10m・床上浸水の目安(範囲の約59%) | 起こりうる最大の想定で、予測ではない |
| 洪水(計画規模) | 半径300m内に該当あり:浸水深 3〜5m・床上浸水の目安(範囲の約42%) | 河川整備の基本となる降雨を前提にした想定 |
| 内水(大雨で下水・水路があふれる) | データなし(この市区町村は未掲載) | この市区町村は、内水(大雨で下水・水路があふれる)のハザードマップが公開データに載っていないため判定できません |
| 浸水が続く時間(洪水・想定最大規模) | 半径300m内に該当あり:1日〜3日未満(範囲の約59%) | 洪水(想定最大規模)で浸水した場合の継続時間 |
| 家屋倒壊(氾濫流) | 半径300m内に該当あり:家屋倒壊等氾濫想定区域(氾濫流)(範囲の約48%) | 氾濫流で木造家屋が倒壊・流失するおそれがある区域 |
| 家屋倒壊(河岸侵食) | 半径300m内に該当あり:家屋倒壊等氾濫想定区域(河岸侵食)(範囲の約13%) | 河岸の侵食で家屋が倒壊・流失するおそれがある区域 |
| 高潮 | 半径300m内にハザードマップ上の表示なし | 想定しうる最大規模の高潮。区域外を保証するものではない |
| 津波 | 半径300m内にハザードマップ上の表示なし | 区域外を保証するものではない |
| 土砂(土石流) | 半径300m内にハザードマップ上の表示なし | 区域外を保証するものではない |
| 土砂(急傾斜地) | 半径300m内にハザードマップ上の表示なし | 区域外を保証するものではない |
| 土砂(地すべり) | 半径300m内にハザードマップ上の表示なし | 区域外を保証するものではない |
「表示なし」は、ハザードマップのデータに区域として載っていないという意味です。想定の対象外の場合と、データが未整備の場合があり、区域の外とは限りません。
駅のまわりと、物件の地点は違う
この集計は駅の位置を中心にした半径300mの目安で、同じ駅でも通り1本、川からの距離や土地の高さの違いで想定は変わる。気になる物件があるなら、住所でチェックに住所を入れると、その地点で11種類を調べて一覧にする。複数の物件を並べて比べたいときは、YANE の本体で使える。
表の読み方(種類ごとの解説)
- 洪水:浸水の深さの目安と住む階の考え方は浸水想定区域の物件は避けるべきか、色や凡例の読み方はハザードマップの見方
- 高潮・津波:津波ハザードマップの見方と調べ方
- 土砂災害:土砂災害警戒区域の調べ方
- 内水:内水ハザードマップとは
- 住所の地点で自分で調べる手順:ハザードマップを住所で調べる方法
ほかの駅のページ
20駅の一覧 東京23区492駅の洪水(想定最大規模)の集計
出典と集計方法
- 地図データ:「ハザードマップポータルサイト」(https://disaportal.gsi.go.jp/)の地図タイルを加工して集計した(利用規約)。
- 駅の位置:国土交通省 国土数値情報ダウンロードサイト「鉄道データ(N02)令和7年度版」(https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-N02-2025.html)をもとに、Pohoda(杉本 啓輔)が駅の統合・位置の算出などの加工を行って作成。CC BY 4.0(利用規約)。
- 集計方法:駅の位置から半径300mの円の中の全画素の色を各レイヤーの凡例と照らし、区域内の画素の割合と、もっとも深い(強い)区分を出した。YANE の住所チェックと同じ判定規則。判定日は2026-11-10。想定はその後の見直しで変わることがある。詳しくはデータについて。
この集計は、上記の資料を Pohoda が加工して作成したもので、国が作成したものではありません。公的なハザードマップをもとにした参考情報で、重要事項説明の代わりにはなりません。契約や購入の前に、必ず自治体のハザードマップや不動産会社で確認してください。